必然と曖昧さのあいだ　-技術はなぜ競争力になるのか-

　科学の探究の本質の一つは、原因と結果の間に存在する必然的な関係を解明することにあります。観察された現象に対して「なぜそうなるのか」を問い、その原因を明らかにするとともに、原因と結果を結ぶ規則性を見いだすことです。とりわけ自然科学では、前提条件を限定することによって、原因と結果の関係を高い精度で記述することが可能になります。

　私は1980年代から半導体の研究開発に携わってきました。半導体製造業の世界では、材料、構造、寸法、温度などのプロセス条件を定量的に設定し、「こうすれば、こうなる」という因果関係を明らかにすることに取り組んできました。その結果、性能や品質の向上、さらには製造歩留まりの改善を実現してきました。こうした成果を生み出すことは、エンジニアの重要な役割であると同時に、経営者が期待する成果でもありました。

　現在、私は自然科学と社会科学が融合する経営工学の視点から、半導体事業を研究しています。経営工学においても、原因と結果の間に存在する因果関係を明らかにすることが求められます。しかし、その関係を自然科学と同じように記述することは容易ではありません。なぜなら、因果関係は空間的な条件だけでなく、時間的な条件にも左右されるからです。例えば、国や地域、競争環境、組織、顧客、さらには時代が異なれば、同じ原因が必ずしも同じ結果をもたらすとは限りません。
　また、社会科学の研究対象である人間や組織は、学習によって行動を変化させます。ある因果関係が発見され、その知識が広く共有されると、人や企業はそれを学習して行動を変え、その結果、それまで観察されていた因果関係そのものが変化することもあります。さらに、自然科学のように前提条件を厳密に規定することは極めて困難です。したがって、そこで見いだされる因果関係は、必然性というよりも、一定の条件下における蓋然性として示されることが多いと考えています。
　自然科学も社会科学も、ともに「科学」である以上、「こうすれば、こうなる」という因果関係を探究する立場は共通しています。しかし、最近の研究を通じて、こうした因果関係の探究には、目的的パラドックス（相互依存しながら持続する矛盾）が内在しているように感じています。
　それは知識の必然と偶然の産業的な便益（目的）の視点から感じました。製造業においては品質、性能、歩留まりを向上させるために実験を行います。実験から得られた経験知識の必然性を高め、経験知を科学知へ昇華させていきます。「こうすれば、こうなる」の因果性を徹底的に探究します。その過程において、その経験知識は言葉、図表、方程式等でコーディファイされます。その因果関係が明らかになり、コーディファイされた瞬間から、別の力が働き始めます。知識は伝達可能となり、組織内外へ移転し、他者による学習や模倣が容易になる。すなわち、競争戦略の視点からは、それまで企業の競争優位を支えていた知識の希少性や模倣困難性が低下する可能性が高まるのです。

　ここで私がお伝えしたいのは、日本企業を調査する中で見えてきた一つの特徴です。優れた技術を有し、高い経営成果を上げている企業には、理論や法則などの科学的知識として十分には形式知化されていない企業固有の曖昧な知識が存在していました。こうした知識は、部分的に外部へ流出しても、競合他社が容易に使いこなせるものではありません。すわなち、固着性の高い知識により、その知財の希少性が維持され、模倣困難性が高まっている。その結果、競争優位性が維持されている。ここに「技術を強みに、経営で勝つ」を実現するためのヒントが存在している可能性を感じています。